現在、イベント開催するにあたって各都道府県が発出した開催制限等についての留意事項である「ガイドライン」に則って企画・運営することが必須となっております。ガイドラインの一例として、マスク常時着用の徹底、大声を出さないことへの担保、手洗い・消毒の奨励、密集の回避（人数制限など）、参加者の把握などが挙げられます（各都道府県によって一部変動有）。

また、ガイドラインの徹底だけでなく、ビニールカーテン・パーティションで飛沫遮断の工夫、感染症対策に関してのPOP掲載、カルトン（受け皿）での金銭受け渡し、身体的距離を確保するためのスタッフ案内、密集にならないよう時間散布のため整理券の配布など、イベントを成功させるための様々な工夫が見られるようになりました。

A3でも、実際に催事物販を行った際にはビニールカーテンの準備や案内スタッフを多めに配置するなど、感染症によるトラブルを起こさないよう入念な計画と事前準備をいたしました。皆様にご協力いただきまして、トラブル・クレームゼロで終えることができましたが、やはりリアルイベントに関わる工夫の重要さを痛感いたしました。

イベント開催にあたり、入念な事前準備・計画とより多くの人材確保が必要となった今、イベントに欠かせない「グッズ販売」はどのような変化を見せているでしょうか。

EC（Electronic Commerce）とは電子商取引と訳され、インターネット上でモノやサービスを売買するいわゆる「ネットショッピング」を指します。

総務省統計局の家庭消費状況調査によると、2020年は2019年に比べ全世帯で10％の上昇―――利用世帯の割合は40％から50％以上へ変動いたしました。なんと、日本で2人に1人は必ずネットショッピングを利用しているということになります。2017年は全世帯にて30％の割合でしたので、数年前では考えがたい世の中へ変化しつつあります。

新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛・在宅勤務の増加により、家電製品などの高単価品だけでなく日用品や衣類から、もちろん前途しておりますエンターテインメント業界のグッズ販売まで日常的に購入頻度が高くなり、ネットショッピングが浸透しつつあることで以前よりもネットショッピングが利用しやすい環境となりました。

今もなお、ネットショッピングの割合は増加をし続けているためコロナが明けたのちでもネットショッピングは現代にとって必要不可欠な存在であり今後も日常的な生活に寄り添うものとなると想定されます。

【出典：総務省 統計局ホームページ：https://www.stat.go.jp/info/today/162.html】

イベント開催前に「イベントグッズの会場受取事前予約」で受注生産することにより、在庫をダブつかせない製造数の読みがしやすくなります！

また「イベント後の受注販売」によって売り逃しすることなく販売することも可能です！

物販自体を通販中心にしてしまうことで、会場の密を避け、丸ごと委託が可能なので事前準備・人材確保の必要がない・・とまさにこのコロナ禍に合った販売方法です！もちろん、委託販売だけでなく企画・製造からも承っておりますので、ぜひご相談くださいませ。

A3でオンライン物販を行うことのメリットとして、

　・（企画から）製造→物販ECサイトの受託が可能

　・「イベントグッズの会場受取事前予約」で在庫を残さない

　・事後通販でイベント参加者以外にも販売することで売り逃しをしない

イベント物販を行いたいけど懸念点がある・・といった課題をお持ちの方、上記に当てはまらない場合でもまずはぜひ一度ご相談くださいませ。

お力になれるよう全力で支援させていただきます。